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年賀はがきは、なぜ8分の1になったのか

2027年用の年賀はがきは5億5593万枚。ピークだった2004年用の44億5936万枚から、およそ8分の1です。枚数の流れと、値上げが重なった時期を並べて読みます。

2004年用44.6億枚
2027年用5.6億枚

約8分の1

先に結論

  1. ピークは2004年用の44億5936万枚。2027年用はその約8分の1の5億5593万枚
  2. 2024年用から2027年用までの4年で、発行枚数は約14.4億枚から約5.6億枚へ6割減った
  3. 急に減ったのは、はがき代が63円から85円に上がった2025年用から。値上げとデジタル化が重なった

年賀はがきの当初発行枚数単位: 億枚

  1. 200444.6億枚ピーク
  2. 201731.4億枚
  3. 2024約14.4億枚
  4. 2025約10.7億枚85円に値上げ
  5. 20267.5億枚
  6. 20275.6億枚前年比25.7%減

当初発行枚数(年賀はがきのみ)。2004年用は日本郵政公社「年賀葉書まめ知識」、2017年用は Wikipedia 掲載の値、2024年用以降は日本郵便のプレスリリースによる。間の年は省いている。

年賀はがき1枚の値段

  1. 〜2014年用50円1994年の郵便料金改定から据え置き
  2. 2015年用52円2014年4月、消費税8%への引き上げに合わせて改定
  3. 2019年用62円2017年6月に通常はがきは62円に。年賀はがきは2018年用まで52円に据え置かれていた
  4. 2020年用63円2019年10月、消費税10%への引き上げに合わせて改定
  5. 2025年用85円2024年10月の郵便料金改定。はがき1枚が約35%の値上げ

年賀はがき(無地)の販売価格。年は「◯年用」。

1

8分の1は、ゆっくりではなく最近一気に来た

2004年用の44.6億枚から2017年用の31.4億枚までは、13年で約3割の減少でした。ところが2024年用の14.4億枚から2027年用の5.6億枚までは、わずか4年で6割減っています。減り方は年々速くなっており、「メールやSNSで少しずつ置き換わった」だけでは説明しきれません。

2

引き金は2024年10月の値上げ

2025年用から、年賀はがきは63円から85円になりました。100枚出す人なら6,300円が8,500円になる計算です。「出すのが当たり前」だった習慣に、値上げが「この機会にやめる」きっかけを与えました。2025年用は前年比25.7%減、2026年用は30.1%減と、値上げ後の2年で大きく減っています。

3

日本郵便は、売る期間と届く日を動かしている

2027年用は販売終了を1月15日まで延ばし、元日に届ける投函の目安も12月25日から27日に繰り下げました。年末ぎりぎりに書く人、松の内に返事を出す人を取りこぼさないための手当てで、「減ることを前提に、使う人に使いやすくする」方向に変わっています。

4

人と話すときの一言

「年賀はがきはピークの8分の1。減り方が急になったのは2025年用からで、はがきが63円から85円になったのが効いている」。数字の大きさと、いつ・なぜ曲がったかをセットで言えると、年賀状じまいの話が一段深くなります。

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